首都直下型地震 予言 被害想定 予測 津波

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首都直下型地震【東京都の被害想定・予測が意外とスゴい】津波の予言は?

首都直下型地震 予言 被害想定 予測 津波

 

南海トラフ地震が来る来ると言われていますが、
日本国としての本物の危機が来るのは東京を中心とした首都直下型地震が発生した時ですよね?

 

首都直下型地震の最新予言情報と津波などの被害想定予測情報をまとめてシェアしたいと思います。

 

 

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関東に起こる大地震にも2種類が想定されている?

 

まず、
関東地方における大地震として、
多くの人は首都直下型地震を連想されるが
内閣府の情報によると2種類の地震が想定されている。

 

一つ目は、
前述の『首都直下型地震』である。

 

 

そして二つ目が、
『大正関東地震タイプ』である。

 

 

2つ目の大正関東地震タイプというのは、
あまり聞き覚えのない地震かもしれないが
結論から言ってしまうと、被害規模はコチラのほうが大きくなるとも言われている。

 

この大正関東地震タイプというのは、
1923年に起こった関東大震災同様の地震ということであり
マグニチュード8.2規模を想定している。

 

相模トラフ沿いの相模湾から房総半島に大きな影響を及ぼすとされ
東京では津波の高さ2メートル以下とされているが、
神奈川県や千葉県では6メートルから8メートル。もしくはそれ以上と推定されている。

 

ただし、
内閣府の予測によると
この大正関東地震タイプの震災は、
200年から400年間隔程度のスパンに発生しており(過去のデータより)
ただちに起こるものとは想定されていないようだ。

 

なぜならば、
1923年に100年を足すと2023年。

 

つまり、

前回の200年後と考えても

2123年ということでまだまだ先だと考えられているのだ。

 

 

ということで、
足元で内閣府や東京都が危険を呼びかけているのは
マグニチュード7.0前後の想定の首都直下型地震タイプである。

 

 

 

首都直下型地震が起こるとどのような被害予測がされるのか?

東京というのは、
日本の首都であり中枢である。

 

経済においても
政治においても中心であることは明白である。

 

その首都東京に大地震が起こると
どのような被害が想定されるのでしょうか?

 

まず大前提として、
首都直下型地震についてはM7.0前後が前提とされています。

 

その上で、
様々な観点からの被害想定を見ていきましょう!

 

  • 全壊家屋:17.5万家屋
  • 倒壊による死者:最大1.1万人
  • 火災による死者:最大1.6万人
  • 家屋内要救助者:最大7.2万人
  • 停電想定:最大10%以下
  • 固定電話:地震発生初日はほぼ利用できない
  • 携帯電話:通話は地震発生初日はほぼ利用できない
  • メール機能:問題なく利用できるが著しく送受信が遅延する可能性あり
  • インターネット:固定電話への依存度が高いため10%の地域では利用できない可能性あり
  • 上水道:50%の家庭で断水になる可能性あり
  • 下水道:10%近い家庭で断水になる可能性あり(復旧に1ヶ月以上かかることも)
  • ガス:供給停止が行われ普及に1ヶ月以上かかることも
  • 首都高など主要道路:耐震化などが進められておりほぼ問題なく利用できると想定
  • 地下鉄:トンネルというの耐震化は概ね実施されており被害は限定的と想定
  • 新幹線:高架等に影響が出ることで通常運行は困難
  • 羽田空港:液状化により4本のうち2本の滑走路が使用不可になる可能性(空港自体の問題よりも空港へのアクセスが困難になることが想定される)
  • 港湾:老朽化等により大きな被害が想定される
  • 燃料:精油の停止やガソリンスタンドの停電により給油等がストップする可能性
  • テレビ放送:東京スカイツリーと在京テレビ局は有線と無線ともに複数回線で結ばれており情報発信は問題ないと想定
  • 政府機関:東京都千代田区永田町や霞が関は比較的地盤が強固であることや官公庁施設は耐震化が進められており被害は限定的と考えられる
  • 金融機関:日銀も民間金融機関も高い安定性とバックアップ体制があるが、風評被害や不安心理の円満が懸念される
  • 企業本社機能:大手企業においては耐震化等で建造物の安全性は強めているが停電等によるデータバックアップ体制が課題
  • 小売業:スーパーマーケット等においてはサプライチェーンの崩壊により生産活動に甚大な影響を及ぼすことが想定される

 

 

細かいポイントを挙げれば、
まだまだキリがないくらい様々な被害想定はできますが、
ココで大事なことはあくまでもこれらは被害想定であり
この想定を超えるレベルの被害が発生する可能性も往々にしてあり得るということです。

 

まずは、
個人レベルで出来る対策を
日常的に行うことが重要となってきます。

 

 

次に、
首都直下型地震を予言している情報を見ていきましょう。

 

 

 

 

首都直下型地震を予言しているのはアメリカの・・・

首都直下型地震について
2017年以降の発生を予言しているのは、
今のところ日本人ではなくアメリカ人のこの方だけである。

 

それは、
FBI超能力捜査官としてテレビなどでも知られているジョーマクモニーグルさんである。

 

このマクモニーグルさんは、
リモートビューイングと言われる遠隔透視が出来ると言われ
遠方であるアメリカであっても日本において未来発生する地震が予言できるのだ。

 

彼が
首都直下型地震を想定していると思われる地震は以下の2つ。

 

 

2018年の晩夏、東京都の西40kmで震度6弱の地震
2020年よりも前に新東京タワーが自然災害で深刻な損傷を受ける

 

 

東京都の西40キロということで、
そもそもどこを中心として西に40キロと言っているのか不明ではあるが、
東京都庁や皇居を前提とすると西40キロは大体東京都の八王子を意味している。

 

また、
東京オリンピックが開催される予定の2020年よりも前に
スカイツリーに甚大な被害が出るということは首都直下型地震であることは間違いない。

 

 

内閣府の想定でも

東京オリンピックへの影響を懸念する調査もあり

日本においては引き続き首都直下型地震を含む大地震に対する対策を個人レベルでねっておく必要がある。

 

 

とは言え、
今日の科学レベル等においては
的確な地震予言や万全なる安全体制は出来上がっておらず
すべては個人の責任となる。

 

出来る対策から1つずつやっていきましょう。

 

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